ピンクを探索します

見た目も心もアンチエイジング

最近、関心が高いことの一つがアンチエイジングです。女性だけでなく男性にも関心が高まっています。アンチエイジングというと肌がきれいで、見た目が若く見えるのだと考えられているが、実は奥深い言葉です。外見だけでなく内面、ライフスタイル、生活の底辺が拡大しています。素敵な充実した人生を送るためにもアンチエイジングに注意してみてはいかがでしょうか。
最近、フォトフェイシャルは、美容治療法があることがわかりました。そもそも私は美容法などに慣れていないので、私は知らないだけという事実、また一般的に知られている美容治療法なのかもしれませんというのに。特殊な光を当てるしみや​​そばかすをきれいにすることができるものとします。痛いことをすることはなさそうだし、フォトフェイシャルちょっと心配になりますね。
　京都市内を走る京福電鉄の車両をパトカー仕様にデザインした「嵐電パトトレイン」の出発式が１０日、同市右京区の嵐電嵐山駅であった。参加者は交通マナー向上や防犯への意識を高めた。
　春の全国交通安全運動（１１〜２０日）を前に、区内の行政機関や各種団体が呼び掛けて企画。市民や企業から資金を募り、来年３月末まで運行する。
　式典には約１００人が出席。府警音楽隊やカラーガード隊の演奏後、沿線の自然幼稚園の園児が「交通ルールを守ります」と宣言し、「みんなでまもる右京のあんぜん」と書かれた車両に乗り込んだ。

　京都府は１０日、４月に舞鶴市で採取したシイタケから、放射性物質のヨウ素１３１を１キログラムあたり０・２９ベクレル、セシウム１３７を同３ベクレル検出したと発表した。それぞれ暫定基準の約７千分の１と約２００分の１で、きわめて微量のため、健康に影響はないという。
　府は１９７３年から、高浜原発の影響を監視するため、原発の１０キロ圏にある同市で取れた農産物について、月ごとに検査品種を決めて放射線量を調べている。ヨウ素を検出したのはチェルノブイリ原発事故後の１９８６年以来。府は福島第１原発の事故の影響で降下したとみている。

　高さ世界一となる２２・９メートルの木製巨大ブランコが１０日、京都府福知山市三和町の農場「みわ・ダッシュ村」に完成した。過疎地の活性化を目標に、１年かけて計画を進めてきた地元のＮＰＯ法人・京都ＳＥＩＮＥＮ団の団員が試乗して完成を祝った。
　地域住民から提供を受けた直径４０センチのスギ丸太１０本を支柱に、ステンレス製ワイヤをつるした。梁（はり）から座面までが高さの記録で、カナダにある２０・８メートルのブランコを抜き、ギネスブックに申請する。
　当初は昨秋完成の予定だったが、府から建築基準法上の指導を受けて延期し、構造計算など安全性を検証して建築確認を受けた。総工費は６３０万円。
　激しい雨の中、午前７時から団員ら約３０人が３０メートルのクレーン車などを使い、６時間かけて組み上げた。「最高の乗り心地。人が多く訪れて地域が明るくなれば」と代表の清水三雄さん（７０）。一般公開は２２日午後２時からで、利用者に募金５０円を呼び掛け被災者支援などに充てる。最大２人乗れるため演出に用いた結婚式も計画されている。

　滋賀県の姉妹州である米ミシガン州の子どもたちから、東日本大震災の被災者あての手紙や千羽鶴がこのほど県に届いた。県は１４日に福島県に向けて発送し、海を越えて届いた励ましの言葉を被災者に伝える。
　滋賀県は１９６８年にミシガン州と姉妹州提携を結び、相互訪問などを通じて交流を重ねてきた。東日本大震災で海外の姉妹都市などから県にメッセージが届いたのは初めてで、県観光交流局は「４０年以上の友好関係があるからこその心遣いで、たいへんありがたい。被災者に思いを届けたい」と話している。
　県に届いたのは、ミシガン州の小中高生や社会人からのメッセージカード約３１０点、手紙約７０点、記帳ノート３冊、千羽鶴など。カードには「被災したみなさんを応援しています」「日本に起こったことに心を痛めています。良くなりますように」などとつづり、花の絵やハートマークなどを添えている。
　滋賀県から連絡を受けた福島県南相馬市教委は、ミシガン州からの贈り物を歓迎し、１６日に受けとった後、市内の学校を巡回して紹介する。子どもたちからミシガン州にお礼の手紙を送ることも検討している。

　米原市はこのほど、東日本大震災で被災した農家を一時的に受け入れ、市内で農業に取り組んでもらう就労支援計画「協農プラン」を福島県に提案した。被災自治体が直接、被災農家を雇用し、米原市に派遣する仕組み。避難先での就労を支援する自治体が多い中、同プランは復興後には古里に戻り再就農する点が特徴だ。「被災自治体からの人口流出が防げる」（同市）ため、実現されれば、復興策として注目されそうだ。
　被災自治体の緊急雇用創出制度を活用して派遣された農家は、米原市内にある営農組合の臨時組合員となり、農業に従事。収穫物を被災地に届ける。現在、市内には３４の組合があり、５農家の受け入れが可能という。
　米原市職員が４月、支援物資を届けるため福島県相馬市を訪れた際、津波の被害で利用できなくなった農地を目の当たりにし、東北地方の就労支援をしたいと同プランを考案した。
　同月末に福島県庁を訪れてプランを説明。県庁の担当者から「いつかは古里に戻って働きたいと話す避難者は多い。状況を見極めながら、県内の自治体に紹介していきたい」と、前向きな回答を得たという。
　市は「古里の復興の一翼を担っているという実感を持てることが、被災農家の生きがいにもなるのでは。被災地での離農を防ぐ有効な施策として、全国にも発信できれば」と期待している。